こんにちは！TOSHIです。
米国株は歴史的に何度も暴落を経験しながらも、そのたびに回復してきました。
投資初心者にとって、市場の急落は不安要素ですが、過去のデータを見ることで冷静な判断ができるようになります。
本記事では、代表的な米国株の暴落とその回復期間を紹介し、暴落時の対応策について解説します。
1. 米国株の歴史的な暴落と回復期間
● 1929年 世界大恐慌
- 株価下落率：-89%
- 株価下落期間：約3年（1929年9月～1932年7月）
- 株価回復期間：約25年（1954年に元の水準回復）
・世界恐慌について簡単解説
当時アメリカでは「アメリカの株を持っていれば、ずっと株価が上がって絶対もうかるはず！」と多くの方が思って、お金を借りてまでも株を買っていました。株が上がることを前提に、お金を借りては使いを繰り返し散財していました。
多くの方には個人だけでなく、会社も入っていました。会社の儲けで株を買っていました。ただ買うだけでなく銀行から借り入れをしてまでも株を買っていました。
当時のアメリカは実体経済に合わない株価上昇が続いていました。その結果、バブル経済となっていました。バブルはいつかはじけるというようにその日、Xデーとなったのが1929年10月24日でした。バブルがはじけ、株価の大暴落が起きました。
一度大暴落すると、株価成長論が崩壊し、夢から覚め、全員で株を売り始めます。暴落が暴落を呼び、結果世界恐慌と呼ばれる歴史的な大暴落となりました。
● 1987年 ブラックマンデー
- 株価下落率：-22.6%（1日での下落率として過去最大）
- 株価下落期間：1日（1987年10月19日）
- 株価回復期間：2年以内に元の水準回復
ブラックマンデーについて簡単解説
1987年10月19日、アメリカの株式市場で突如として株価が大暴落しました。ダウ平均株価は一日で22.6%も下落し、これは当時の史上最大の下落率となりました。この出来事は「ブラックマンデー」と呼ばれ、世界中の株式市場にも連鎖的な影響を与えました。
なぜここまでの暴落が起こったのか？その大きな要因の一つが、コンピューターによる自動売買の影響でした。
当時、株価が一定の水準を下回ると自動的に売り注文を出す「プログラム売買」が普及していました。株価が下がり始めると、このシステムが次々と売り注文を発動。するとさらに株価が下がり、それをトリガーにまた別の売り注文が発生するという負の連鎖が起こりました。
この売りの連鎖によって市場は一気にパニック状態に。投資家たちも冷静さを失い、「今のうちに売らなければ！」と一斉に売りに走りました。その結果、通常では考えられないスピードで株価が急落し、歴史的な暴落につながったのです。
「ブラックマンデー」という名前は、月曜日（Monday）に起こった金融危機という意味で名付けられました。この暴落をきっかけに、後の金融市場では自動売買システムの制御やサーキットブレーカー制度（急激な下落を一時的に止める仕組み）などが導入されるようになりました。
● 2000年 ITバブルの崩壊
- 株価下落率：-49%
- 株価下落期間：約2年半（2000年3月～2002年10月）
- 株価回復期間：約7年（2007年に元の水準回復）
ITバブルの崩壊について簡単解説
1990年代後半、インターネットの急速な普及により「IT企業は成長し続ける」という楽観論が広がりました。投資家たちは収益がほとんどない新興のIT企業にも莫大な資金を投入し、NASDAQ指数はわずか数年で5倍近くに急騰。まさにバブルの様相を呈していました。
しかし、2000年に入ると、IT企業の多くが実際には大きな利益を上げていないことが判明し始めます。すると投資家たちは一斉に株を売却。売りが売りを呼び、NASDAQはわずか2年で約80%下落しました。
この暴落により、多くのIT企業が倒産し、アメリカ経済は大きな打撃を受けました。特にハイテク株に資金を集中させていた投資家は大損失を被り、バブル崩壊の怖さを改めて認識することとなったのです。
● 2008年 リーマン・ショック
- 株価下落率：-56%
- 株価下落期間：約1年半（2007年10月～2009年3月）
- 株価回復期間：約4年（2013年に元の水準回復）
リーマン・ショックについて簡単解説
2000年代前半、アメリカでは低金利政策を背景に住宅ブームが起こり、「住宅価格は永遠に上がる」という楽観論が広がりました。銀行は信用力の低い人（サブプライム層）にも住宅ローンを貸し出し、住宅価格は異常な高騰を見せました。
しかし2007年になると、金利上昇や景気の減速によりローンの返済が困難になる人が増加。住宅価格が下落し始めると、ローンの担保価値が失われ、多くの金融機関が損失を抱えることに。
そして2008年9月、アメリカの大手投資銀行リーマン・ブラザーズが経営破綻。これをきっかけに金融市場は大混乱に陥り、世界中の株価が大暴落。ダウ平均は1年半で50%以上の下落を記録しました。
リーマン・ショックは、企業の倒産や失業者の増加を招き、世界経済全体を長期間にわたって低迷させる大事件となりました。
● 2020年 コロナ・ショック
- 株価下落率：-34%
- 株価下落期間：約1か月（2020年2月～3月）
- 株価回復期間：半年以内（2020年8月に元の水準回復）
コロナ・ショックについて簡単解説
2020年初頭、新型コロナウイルスが世界中に広がり、各国がロックダウン（都市封鎖）を実施。これにより経済活動が大きく制限され、「世界経済は大不況に陥る」との懸念が広がりました。
株式市場もこの不安を反映し、2020年2月から3月にかけて史上最速の暴落を記録。ダウ平均株価は1か月で約37%も急落し、S&P500も大幅下落しました。
しかしその後、各国の政府と中央銀行が大規模な金融緩和や財政支援を発表。アメリカではFRB（連邦準備制度理事会）がゼロ金利政策を導入し、前例のない資金供給を実施したことで、市場は急速に回復。
結果として、コロナ・ショックでの下落は約5か月で完全回復し、むしろその後の株価は過去最高を更新するほどの上昇を見せました。歴史的に見ても、最も短期間で回復した暴落の一つとなったのです。
2. 米国株の暴落時の対応策 〜暴落は一時的、長期では必ず回復する〜
歴史的なデータを見ても、米国株はどんなに大きな暴落があっても、時間をかければ必ず回復し、過去最高値を更新し続けています。 ブラックマンデー、ITバブル崩壊、リーマン・ショック、コロナ・ショックなどの暴落を乗り越え、米国市場は長期的に成長を続けてきました。
投資初心者がパニックにならずに冷静に対応するためのポイントを解説します。
✅ 長期投資を意識する
短期間の値動きに一喜一憂せず、10年以上のスパンで運用することが重要です。過去のデータを見ても、長期で投資を続けた人ほど資産を増やしています。
✅ 一括投資よりも積立投資
暴落時でもドルコスト平均法を活用し、定期的に投資を続けることでリスクを分散できます。相場が下がったときに自動的に多くの株を買えるため、結果的に平均取得単価を下げることができます。
✅ 生活防衛資金を確保する
相場が下落しているときに焦って資産を売却しないためにも、半年〜1年分の生活費を現金で確保しておくことが大切です。これがあると、暴落時も冷静に投資を続けられます。
✅ 暴落時こそ買い増しのチャンス
歴史的に見ても、暴落後の回復はV字回復することが多いです。割安になったタイミングで追加投資をすることで、長期的な資産形成のチャンスを活かせます。
3. 暴落が不安な方はプロに相談を！
投資は知識があるほど冷静に対応できます。しかし、「自分で判断するのが不安」「暴落時の対応を一緒に考えてほしい」という方は、ぜひ専門家にご相談ください。
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