日本株式市場はこれまでに幾度となく暴落を経験してきました。
投資を行う上で、過去の暴落を学び、どのような要因で下落し、どれくらいの期間で回復したのかを知ることは投資を始めるにあたり、非常に重要です。
本記事では、過去の主要な株価暴落の事例を取り上げ、具体的な下落率や下落期間を見ながら、その背景を解説します。
さらに、投資家が暴落時にどのように対応すべきかについても触れていきます。
過去の主な日本株暴落の事例
1. 1987年のブラックマンデー
下落率と期間：
- 1987年10月19日、世界的な株式市場の暴落「ブラックマンデー」が発生。
- 日経平均株価は一日で約14.9%下落し、その後も下落が続きました。
- 最終的に約2か月で30%以上の下落となりました。
背景：
- アメリカの貿易赤字拡大や金利上昇
- プログラム売買による連鎖的な売りが発生
- 世界的な市場のパニック
株価回復期間：
- 回復時期：1988年1月には暴落前の水準を回復（約3ヶ月後）
- その後の推移：1989年末にかけてさらに上昇し、1989年12月には史上最高値の38,957円を記録
- つまり、日本市場はブラックマンデー後、約3ヶ月で元の水準に戻りました
2. 1990年のバブル崩壊
下落率と期間：
- 1990年初頭、日経平均株価は**38,915円（史上最高値）**を記録。
- その後急落し、1992年には14,000円台まで下落。
- 約3年間で60%以上の下落。
背景：
- 1980年代後半の不動産や株式への過剰投資（バブル経済）
- 政府の金融引き締め政策
- 不動産価格の下落が金融機関の不良債権問題を引き起こす
株価回復期間：
- バブル崩壊後、日本経済は「失われた20年」と呼ばれる長期低迷期に突入し、日経平均はなかなか回復しませんでした。
- 2018年10月2日：日経平均 24,270円（バブル後の最高値更新）
- 2021年9月14日：日経平均 30,670円
- 2023年6月：日経平均 33,772円（バブル崩壊後の最高値更新）
- 2024年2月22日：日経平均 39,098円（史上最高値を更新）
💡 失われた20年と言われていますが、実際株価が戻るまでには1990年のバブル崩壊から約34年（2024年）でようやくバブル期の最高値を超えました。
3. 2008年のリーマン・ショック
下落率と期間：
- 2008年9月、リーマン・ブラザーズ破綻による世界金融危機。
- 日経平均株価は2008年9月中旬の約12,000円から、10月末には約7,000円台へ。
- 約1か月半で40%以上の下落。
背景：
- サブプライムローン問題による信用収縮
- 金融機関の連鎖的な破綻
- 世界経済の景気後退
株価回復期間：
- 2013年頃からアベノミクスの影響で株価が上昇し、回復が加速。
💡2015年6月には18,261円を超え、リーマン前の水準を取り戻しました
4. 2020年の新型コロナウイルス・ショック
下落率と期間：
- 2020年1月：日経平均株価は約24,000円。
- 2020年3月中旬：約16,000円台まで下落。
- 約2か月半で30%以上の下落。
背景：
- 世界的なロックダウンによる経済活動の停止
- 供給チェーンの寸断
- 消費の急減
株価回復期間：
- 2020年3月：日銀・政府の大規模金融緩和・経済対策発表
- 2020年5月以降：世界的な金融緩和とワクチン開発期待で株価回復
- 2020年11月：ワクチン承認のニュースなどで急騰し、完全回復
- 約8ヶ月（2020年1月→2020年11月）
5. 2024年の急落
下落率と期間：
- 2024年8月、日経平均株価は一日で12.4%の下落。
- これは1987年のブラックマンデー以来の大幅な下落。
背景：
- アメリカの景気後退懸念
- 日本銀行の金利引き上げ
- 円高進行
- ヘッジファンドによる日本株の大量売却
株価回復期間：
- 8月13日には日経平均株価が36,000円台に達し、8月5日の下落分をほぼ取り戻しました。
- つまり、約1週間で元の水準に回復したことになります。
暴落時に投資家はどうすべきか？
過去の暴落を見ても分かるように、市場は長期的には回復しています。したがって、短期的な暴落に惑わされず、長期視点を持つことが重要です。
1. 感情的な売買を避ける
市場が大きく下落すると、多くの投資家がパニックになり売却します。
しかし、歴史的に見ると、暴落後に市場は回復しています。
短期の値動きに一喜一憂せず、冷静な判断を心掛けましょう。
2. 分散投資を徹底する
日本株だけでなく、米国株や債券、金など異なる資産に分散投資することで、リスクを軽減できます。
3. 暴落時こそ買い増しを検討
優良企業の株が割安になっている可能性があります。
定期的に積立投資を行うことで、暴落時の安値でも買い増しできる仕組みを作りましょう。
4. 専門家に相談する
暴落時の対応を自分一人で考えるのは難しいものです。「どの銘柄を買うべきか？」「今後の資産運用はどうするべきか？」といった疑問があれば、ぜひ専門家に相談してみてください。
資産運用をサポートするために無料相談を受け付けています。
ご興味のある方は、以下の公式LINEからお気軽にお問い合わせください。
まとめ
- 日本株は過去に何度も暴落を経験してきたが、長期的には回復している。
- 暴落時にはパニックにならず、分散投資や積立投資を活用することが大切。
- 一人で判断が難しい場合は、専門家に相談するのも有効。
暴落は投資家にとってチャンスでもあります。正しい知識を持ち、冷静に対応することで、将来的に資産を増やすことも可能です。
投資に関する不安や疑問があれば、ぜひ一度ご相談ください！
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